Thinkings、「これからの組織運営」について考える組織再考計画 フェーズ②の活動を終了し、活動報告を特設サイトに公開

～フェーズ①で立てた「社会の変化」と「個人の変化」を組み合わせた仮説と異なる調査結果に。
組織の現在の状態に合わせた「流動化」の意味に合わせ、「流動化を高める」打ち手を考える～
採用プラットフォーム「sonar」を提供する Thinkings 株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇、以下：当社）は、組織再考計画（Re-Thinking Organizations プロジェクト）のフェー
ズ 2 が終了し、活動内容を Web サイトに公開しました。「組織再考計画」は、大小さまざまな社会環境・経営環境の変化の中で、日本企業における「経営環境の変化」と、変化に対応していくための「これからの組織運営」について考えるプロジェクトです。
組織再考計画 HP： https://thinkings.co.jp/re-thinking/

本プロジェクトは、以下 3 つのフェーズで展開しています。今回、フェーズ②が終了し、活動内容をWEB サイトに公開しました。
フェーズ①：今後重要となる「日本の経営環境の変化」に関する仮説の設定
フェーズ②：それらの仮説から考えられる「組織運営の変化の兆し」に関する実態調査
フェーズ③：調査結果を受けて最終的には、企業が実践できる具体的なアクション（≒組織運営の打ち手）の提示

■組織再考計画：フェーズ②活動内容サマリー
～フェーズ①仮説とのズレた結果に。「流動性」がキーワード～
フェーズ①では、今後重要となる「日本の経営環境の変化」として「社会」と「個人」について各 4つのシナリオを描き、それがどのような形で組み合わさるかという仮説を提示しました。フェーズ②では、フェーズ①で提示した仮説を元にした実態調査を行い、日本の企業の現在地と今後の方向性を確認しました。実態調査は、日本全国の企業（従業員 30 名以上）の経営者および経営陣に対するアンケート調査と、首都圏の 15 社の経営者、経営陣、人事担当者に対するオンライン・インタビューを行い、量的調査、質的調査の両面から実施しました。

アンケート（量的調査）では、社会の変化、個人の変化（現在の状態、将来目指したい姿）の 3 つの観点で質問しました。調査結果から導き出された「社会の変化の見通し」と「将来的に従業員に望むあり方」をかけ合わせてみると、フェーズ①で立てた仮説とは一部で異なる結果が得られました。

インタビュー（質的調査）では、どの会社も従業員の仕事観や所属意識のあり方に変化が必要だと認識しているものの、その理由は社会の変化というよりも、「事業の成長フェーズや組織内の変化に対応するため」であるという傾向が見られました。そのため、どの方向にどの程度変化させたいのかに、各社の独自性が現れていました。

アンケートとインタビューの結果を受け、メンバーが大いに注目したのが「流動化」をどう捉えるか？ という問題です。

例えば、これまで新卒採用中心でやってきた大企業にとって、「流動性を高める」というのは中途採用者を増やすという意味合いが強いようでした。一方、スタートアップ企業は業務委託契約のメンバーが多い状態を「流動性が高い」と考えており、これから意思決定のスピードや事業の堅牢性を高めていくには、正社員を増やして「固定化」を進めていくことが必要だと考えているケースもありました。

社員が一時的に在籍して離れていく状態を「流動的」とイメージしている人がいる一方で、別の回答者は「複業や兼業はしてもここに戻ってくる」というホームとしての会社のイメージを語っており、これも「流動性」の一種だと言えるでしょう。
このような議論を経て、組織の現在の状態によって流動化が持つ意味やそこに向かう打ち手も変わるであろうことが、プロジェクトメンバーの共通認識となりました。Phase3 で出す提言には、経営トップが「流動化を高めよう」と決めたとき、具体的にどんな打ち手を取りうるかということが必須の要素となりそうです。
調査結果、および分析詳細は特設サイトをご覧ください。
URL：https://thinkings.co.jp/re-thinking/

フェーズ③では、「個人の変化」を起点として、以下を提言できるよう議論を進めます。
・各象限（A~D）ごとの典型的な組織運営とは何か？
・象限を越えて変化する際の具体的な組織施策のロードマップとは何か？
「カルチャーモデル」にて提唱される 7S を用いて、組織全体の特徴を整理し、そのうえで具体的な組織・人材マネジメントの施策へつなげていきます。
カルチャーモデル」に関しては、特設サイト内インタビューをご覧ください。
https://thinkings.co.jp/re-thinking/interview-2/

●調査結果抜粋①全国の経営者や経営陣（執行役員・事業部長以上）1,109 名を対象としたアンケートの結果
社会の変化をどう予測しているか？
フェーズ 1 で作成した 4 つのシナリオの内「Ⅲ：地域内循環」シナリオに位置づけられる回答が最も多く（36.2%）、「Ⅱ：SDGs2.0」（29.1%）と「Ⅰ：世界市場」（22.3%）が続き、「Ⅳ：社会間競
争」（12.4%）が最も少ないという結果になりました。

個人の仕事観や働き方はどう変化するか？
自社の「現在の従業員」の傾向として「D:日本型経営 2.0」が最多(40.5%)となりました。そして、経営層が「将来的に目指したい方向性」として従業員に望むタイプとしては「D:日本型経営 2.0」(32.2%)が最も多いが、「現在の従業員」と比較したときの減少幅が一番大きくなりました。増加していたのは「B:分人的な仕事観」のみで、21.0%から 31.5%と 10.5 ポイント増えました。

現在がどの象限にあり、将来はどの象限に移動しているかを見ると、全体的に右から左へ、下から上へ、という傾向が見て取れます。ただし、少数ではあるものの逆の動きもあり、現在について「D:日本型経営 2.0」を選択している人の約半数(55.0%）は将来に関しても「D:日本型経営 2.0」を選択しています。

社会の変化の見通しと将来的に従業員に望むあり方をかけ合わせてみると、フェーズ①で立てた仮説とは一部で異なる結果が得られました。

●調査結果抜粋②経営者や経営陣（執行役員・事業部長以上）16 名を対象としたインタビュー調査
社会の変化をどう予測しているか？
アンケート調査の結果以上に、「Ⅲ：地域内循環」の世界に向かうという見方が大勢でした（11/16人）。自社の従業員については、現在も将来の方向性も「B:分人的な仕事観」が比較的多く見られました(現在 7/16 人、目指す姿 8/16 人)。アンケート調査で最多だった「D:日本型経営 2.0」は、現在については 4 人が選択しましたが、将来においてもここにとどまるとした人はいませんでした。

個人の仕事観や働き方はどう変化するか？
自社の従業員については、現在も将来の方向性も「B:分人的な仕事観」が比較的多く見られました(現在 7/16 人、目指す姿 8/16 人)。アンケート調査で最多だった「D:日本型経営 2.0」は、現在につ
いては 4 人が選択しましたが、将来においてもここにとどまるとした人はいませんでした。

インタビューで得られた発見のひとつは、どの会社も従業員の仕事観や所属意識のあり方に変化が必要だと認識しているものの、その理由は社会の変化というよりも、事業の成長フェーズや組織内の変化に対応するためであることです。そのため、どの方向にどの程度変化させたいのかに、各社の独自性が現れていました。

■参加メンバー一覧
＜フェーズ 2、フェーズ３ 検討メンバー＞
瀧澤暁（プロジェクトリーダー） ／ Thinkings 株式会社 代表取締役会長
⼭田裕嗣（プロジェクトファシリテーター） ／ 株式会社令三社 代表取締役
岩田佑介／社会保険労務士、IPO・内部統制実務士
岩本卓也／株式会社 Polyuse 代表取締役 CEO
嘉村賢州／場づくりの専門集団 NPO 法人「場とつながりラボ home’s vi」代表理事、東京工業大学リ
ーダーシップ教育院特任准教授、『ティール組織』(英治出版)解説者
唐澤俊輔／Almoha LLC 共同創業者 COO、デジタル庁 人事・組織開発

■採用プラットフォーム「sonar HR テクノロジー」について
採用プラットフォーム「sonar HR テクノロジー」は、「sonar ATS」、「sonar store」、「sonarまとめてパックシリーズ」、これら sonar ブランドの総称です。「採用の解像度を上げ、真のマッチングを実現する。」というビジョンのもと、採用担当者を支援いたします。ブランドビジョンやサービス詳細については以下リンクをご覧ください。
sonar ブランドサイト：https://brand.sonar-ats.jp/
ブランドリニューアルリリース：https://thinkings.co.jp/news/sonar-ats/news20210524/
note「採用の解像度を上げる」について：https://note.com/thinkings/n/n9695f6f98f67

■Thinkings 株式会社について
会社名 ： Thinkings 株式会社
代表者 ： 代表取締役社長 吉田 崇
設立 ： 2020 年 1 月
所在地 ： 東京都中央区日本橋本町 4-8-16 KDX 新日本橋駅前ビル 5 階
URL ： https://www.thinkings.co.jp
事業内容：新卒・中途採用向け採用管理システムを主軸とする HRTech 事業、
及び、多様な HR サービスを総合的に購買・導入支援するマーケットプレイス事業