お客さまからの大量の問い合わせメール。共通のメールアカウントやグループメールがあれば、チーム単位でのお客さま対応が可能になるが、二重対応や対応漏れなどの問題も発生しやすい。
Onebox株式会社は、チーム向けクラウドメールサービス「yaritori(ヤリトリ)」の提供で、複数人でのメール対応を効率化し、顧客満足度の向上につなげる。
代表取締役の奥村恒太さんは、大量のメール管理と多様化するツールに苦労した自身の経験をもとにサービスを立ち上げた。メールを中心とした社内外の「やりとり」そのものを快適にすることを目指し、ビジネスチャットやCRMツールとの連携を進めている。
どんな企業なのか。詳しく見ていこう。
Onebox株式会社 代表取締役
奥村恒太
[youtube https://www.youtube.com/watch?v=t5PISB-aCoY&w=560&h=315]
ーー「yaritori」とはどんなサービスですか?
「yaritori」は、複数人でのメール対応を効率化するサービスです。メールごとにチャットができたり、メールの対応状況をチーム内で可視化することができます。
不特定多数のお客さまから1日30件以上の問い合わせメールがきていて、複数人でメール対応をしているといったようなお客さまにご利用いただいています。業界でいうと、ECショップ・通販サイト、部署でいうとカスタマーサポートのお客さまなどが多いですね。
ーーサービスの利用を開始するにはどうすればいいですか?
support@やcontact@などのチームで管理したいメールアカウントと、それを管理するユーザーを登録していただくことでご利用を開始いただけます。複数のメールアカウントを一画面で管理できるほか、メールを転送する形で設定できるので、アカウントを作り直す必要もありません。
ーー「yaritori」を使ったメール対応の方法を教えてください。
まずメールが届くと「未対応」フォルダに分類されます。メールごとにチャット機能がついていて、チームメンバーと送信内容の相談・確認ができます。チームの誰かがメールの返信を始めるとロックがかかり、他のメンバーは返信ができなくなるので、二重に対応してしまうといったこともありません。メールの返信をすると「対応済み」に変更されるなど、メールの対応状況をチーム内で可視化することで、対応漏れを防ぐことができます。
ーー競合サービスと比べ、どこが強みになってきますか?
少人数からでも利用できるように、1ユーザー980円からという安価な価格にしています。 設定の手軽さや、誰でもかんたんに利用できるシンプルなUIも大きな特徴です。また、”メールを中心とした社内外の「やりとり」そのものをもっと良い体験にする”ことを目指したサービス”なので、Slackとの連携など他社にない機能も多数備わっています。
ーーサービスを始めた経緯について教えてください。
大量のメール管理と多様化するツールに苦労した経験が、サービス立ち上げのきっかけです。仕事が増えるにしたがって、お客さまからのメールに加えて、社内メールもどんどん増えていくといったことがありました。さらに、チャットやSNSで連絡をもらう場合や、プロジェクト管理を使う案件もあり、「その話ってどこで連絡もらっていましたっけ?」なんていうことも日常茶飯事で、コミュニケーション全般がストレスになっていたんです。そこで、さまざまなコミュニケーションツールと連携し、メールを複数人で扱うことを前提としたサービスを作ろうと考え、開発を始めました。
最近ではビジネスチャットが普及してきましたが、私たちは、社内外のコミュニケーションでEメールは重要な役割を果たし続けると思っています。メールを中心としたビジネスコミュニケーションがもっと快適になるように、サービスの開発を進めていきたいです。
ーーこのサービスの今後は?
まずは、共有メールアカウントの管理をするうえで便利な機能をしっかりと開発していきます。そのうえで、メールを他サービスと連携させ、社内外のコミュニケーションを円滑にできるようにしていきます。Slackなどのビジネスチャットや、広く普及しているCRMツールとのシームレスな連携を目指していきたいです。
ーー目指す世界を教えてください。
日本の働き方は今後大きく変化していくと考えています。コロナウィルスの流行により、リモートワークや在宅勤務が当たり前になり、労働力不足に対処するための生産性向上も急務です。
私たちは、こうした”働き方の変化”を実現させるためには時代にあった新しい「コミュニケーションツール」が必要だと考えています。場所にとらわれず創造性高く働くためには、いつでもどこでも迅速な連絡がとれる必要がありますし、かんたんな情報共有を実現するための仕組みが必要です。
社内外問わず誰とでも繋がることができ最も普及している「Eメール」を「チームのためのEメール」として再設計することで、日本のビジネスを加速させることができると信じています。
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